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投稿日:2016/05/11 01:50

Line

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LINE(ライン)とは、韓国のIT企業ネイバー株式会社の子会社、LINE株式会社(旧:NHN Japan株式会社)が提供するソーシャル・ネットワーキング・サービスである。スマートフォンやフィーチャーフォンなど携帯電話やパソコンに対応したインターネット電話やテキストチャットなどの機能を有する。また、2012年7月3日にはプラットフォーム化が発表された。
「NHN Japan株式会社」は、2013年4月1日に会社分割した。 旧NHN Japanから商号変更した「LINE株式会社」がLINEサービス事業を、新設された「NHN Japan株式会社」がゲーム事業を、それぞれ運営している。 なお、社名変更後も、資本関係に変更は無い(すなわち韓国ネイバーの100%子会社のままである)。
LINEはスマートフォン、フィーチャーフォン、タブレット、パソコンで利用できるアプリケーションである。複数の携帯及びタブレットで同一のIDを使うことはできないが、Android搭載端末とiPhoneのLINEで使用しているIDでパソコン用LINEとiPad用LINEアプリが同時使用できる。なお、Androidタブレット用アプリは存在していないのでAndroidの機種ではスマートフォンとタブレットでの同時使用はできない。現在使用中のIDを使って別の端末でログインした場合、今までの使用していた携帯もしくはタブレットの履歴情報などが全て削除されるので注意を要する。
利用者が相互に本アプリケーションをインストールしておけば、通信キャリアや端末を問わずに複数人のグループ通話を含む音声通話やチャットが可能である。フィーチャーフォンではチャット機能のみで音声通話は利用不可である。通話サービスは通常の音声電話と異なりパケット通信を利用するインターネット電話で、パケット通信料の定額サービスなどに加入していれば通話料金を課金されることなく無制限に通話可能で、本アプリケーションは無料提供されており「無料通話」などと宣伝されている。パケット通信料が従量課金であれば、データ通信料請求が過大な場合も有り得る。テキストチャットはスタンプや絵文字が多種揃っている。
2012年5月23日LINE社は、LINEを利用する出会い系非公認サービスやスマートフォンアプリ等[3]の増加を注意喚起し、2012年12月以降18歳未満ユーザの一部機能を利用制限[4]している(詳細は#事件・犯罪対策節を参照)。
インスタントメッセンジャーIDとしてスマートフォンは電話番号、フィーチャーフォンは携帯用メールアドレスを利用しており、利用開始登録時に電話認証で電話番号が確認される。本アプリケーションは利用開始時に端末電話帳を読み込み、電話帳登録済みの人々と意思疎通する。電話帳連動の賛否に対し、「元々電話帳に登録していた人なら、友だちになってもいいと思うんです」[5]と、NHN Japan社長森川亮は2013年1月に語っている。
パソコン版単独の利用開始は不可で、携帯電話経由で登録認証後に利用可能。放射能情報、テキスト翻訳、天気予報などボットサービスを搭載している。
LINEの発音アクセントは、日本では「ラ<イン>」と平板読みされることが多い(若者言葉#名詞アクセントの平板化を参照)。ただし、LINE社公式の発音は「<ラ>イン」としている。
有料だがスタンプを利用可能で、公式スタンプは240円、クリエイターズスタンプは120円で購入できる。中にはアニメーションスタンプやボイス入りスタンプもある[6]。ただし、iOS版でのスタンププレゼントはAppleの方針に伴い利用不可。iOS版でスタンプをプレゼントしたいならLINEショップにアクセスする必要が生じる。
開発[編集]
LINEは韓国NHN株式会社(現:ネイバー株式会社)傘下の日本法人NHN Japan株式会社(現:LINE株式会社)が開発したアプリケーションソフトである。
当時「NHN JAPAN」であったLINE株式会社会長[7]でNHN創業者の李海珍(イ・ヘジン)が、家族や親戚と連絡を取ろうとする東日本大震災被災者の映像を見て発案[8]し、自ら日本に滞在して開発プロジェクトを推進した。規模が拡大した本社の代わりに小さな組織の速やかな意思決定力と集中力を活用するため、韓国本社ではなく、日本に滞在した李海珍推進のもとNHN JAPANが開発[9]を担当した。開発陣の国籍は韓国、日本、米国、中国など[10][11][8]で、各自が母国語へ翻訳したアプリケーションを手掛け[8]ている。
「ブラウン」「コニー」「ムーン」「ジェームズ」などのLINEオリジナルキャラクターは、社内の韓国人デザイナー강병목(カン・ビョンモク)が「昔からマンガが好きで、人の表情を観察して描いたりすることも好きでした。LINEの企画担当者などの意見も聞き、キャラクターごとの特徴を活かしてシチュエーションに合わせた感情を表現できるよう」[12][13]デザインしたと語っている。なお、オリジナルキャラクターの大半のグッズは「LINE FRIENDS」(ラインフレンズ)というブランドで展開されている。
開発元に関する報道[編集]
当初は国内メーカによる開発とされ、ソーシャルメディアを通じて「日本発」を謳い急速に普及したが、大手メディアでの露出が多くなると『日本経済新聞』は「純国産・和製」[14]、『産経新聞』は「和製」[15]、『ウォール・ストリート・ジャーナル』は「日本子会社が開発し、日本で生まれた」[16]、『SankeiBiz』は「韓国系」[17]、『聯合ニュース』は「韓国アプリ」[18]、と報道に差異が現れ始めた。なお海外では一貫して「韓国製アプリ」として宣伝されている。
ネットを中心に報道姿勢への疑問が大きくなると、『純国産・和製』と表現した日本経済新聞は「日本支社で企画・開発されたから」(井上理)など説明する記事を掲載した。[19]。
「日経スペシャル 未来世紀ジパング〜沸騰現場の経済学〜 」(2013年4月15日)[20]は、「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス」「もともと韓国のNHNというIT企業が100%子会社として作った日本の会社の一部門だったが(2013年)4月から独立した会社になった」と紹介して夏野剛がLINE社を訪問し、稲垣あゆみを「LINEの開発者・発案者」として紹介した。ただし、LINE発案者は李海珍、開発メンバーは多国籍[11][8]であり、2013年4月の社名変更以後、現在も韓国NHNの100%子会社[2]である。
『週刊東洋経済』では、日本発のサービスではあるが、グループ関係が急速に変化したことにより、韓国の親会社の影響力が強まっているとして、その状況を「グループの資本関係、取引関係は、極めて複雑」と解説した[21]。
J-CASTによると週刊文春では、LINEは韓国産と報じLINEの取締役五名のうち三名がNAVERの韓国人幹部で占められ非常勤取締役としてNAVERの創業者やCFOが名前を連ねる。社内ではハングルが飛び交っているが、マスコミの対応は森川亮社長を初めとする日本人幹部が行っていると報じている[22]。
また、エコーニュースでは、LINEの開発を旧NHN Japanで指揮したのは、親会社ネイバーの創業者で韓国の諜報機関・大韓民国国家情報院の情報システムを構築した李海珍(イ・ヘジン)であることが公開情報の突合せにより判明したと報じている[23]。
利用状況[編集]
2013年1月18日、サービス開始後約19カ月で登録者数が1億人[24][25][26]を超え[27]、同年4月30日に1億5000万人[28]、7月23日に2億人、8月21日に2億3000万人、11月23日に3億人[29]を突破した。
利用開始に当たり電話番号登録だけの単純さと、1対1のクローズドな空間でのコミュニケーションなどが、facebookのようなオープンSNSに馴染めないユーザーを捉え[24]利用者急増の大きな要因とされている。
日本[編集]
2012年10月5日、首相官邸公式アカウントが開設され、行政機関として初のLINE公式アカウント導入[30]となった。内閣官房、内閣広報室IT広報アドバイザーのいしたにまさきは、若い世代に情報発信をするツールとしてLINEの導入を検討していたところLINE社側からも提案があり、「お互いの認識をすりあわせることができて」導入に至った[31]と述べている。首相官邸アカウントは内閣官房内閣広報室が運用[32]し、第46回衆議院議員総選挙後も継続運用[33]中である。
2013年4月16日、公明党が党公式アカウントを開設[34]する。
2013年10 - 12月売上内訳は、ゲーム課金が約60%、スタンプ課金が約20%、公式アカウントやスポンサードスタンプなどが約20%などである[35]。
NAVER株式会社(当時はNHN株式会社)の2013年1 - 3月期実績発表によると、LINEの売り上げは約80%が日本で発生している[36]。
日本国外[編集]
LINE海外展開の司令塔であるLINE Plus株式会社のCEOはLINE株式会社CGO (Chief Global Officer)を兼務する慎ジュンホ。LINEが100%出資しており、LINE Plus株式会社はスペイン、台湾、タイへの支社を展開。LINE Plus株式会社の拠点は日本ではなく韓国にある[21][37]。
タイ王国警察で導入され、メッセージや写真をやりとりできる機能が、犯罪捜査や交通取り締まりに活用[38]と報じられる。
LINE社は、中東、スペイン、南アメリカで利用者数が急増し各国のApp Store無料アプリやソーシャルネットワークカテゴリ無料ランキングで1位[39][40]としている。

2014年10月9日、LINE株式会社は登録ユーザー数が世界で5億6000万人を突破し月間のアクティブユーザー数は1億7000万人と発表[41]。
受賞[編集]
一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム(MCF)主催「モバイルプロジェクト・アワード2012」モバイルプラットフォーム・ソリューション部門優秀賞授賞[42]。
財団法人日本産業デザイン振興会主催、2012年度 グッドデザイン賞「金賞」受賞[43]。
韓国工学翰林院「2012年に韓国を輝かせた25の科学技術・産業成果」選出[42]。
事件・犯罪対策[編集]
LINEを介して発生する恐喝や援助交際などの事案は2012年頃から多発傾向だが、LINEのみを通じて見知らぬ人と連絡先を交換する「出会い系」に類した機能は有していないため、LINEサービス外の掲示板、サイト、アプリを通じてIDを交換して相互に連絡先を把握している[44]事案が多い。少女の性被害は9割スマホ経由であり大半がLINEを使用しているというデータもある[45]。LINE利用規約も見知らぬ異性と出会いを目的とする利用は禁止[4][46]されている。
LINEID交換を目的とする掲示板等のサービスは、出会い系サイトと異なり出会い系サイト規制法による規制や有害サイト規制法によるフィルタリングの対象外[47]であるため警察も要請対応に止まり[48]、LINE運営はこれらサービスに注意喚起[3]と18歳未満ユーザのID検索機能利用を随時禁止[4]で対応している。
生徒らがLINEで暴言を吐いたり、仲間外れ、いじめ動画や写真を拡散するなど新たないじめも発生[49]し、教育機関や教育委員会は対策を急いでいる。
性的犯罪に悪用される状況が続いているとして、利用者と保護者に対する適正利用の広報、児童ポルノ事件や児童買春の温床になりやすい「掲示板アプリ」の悪用防止、利用者が違法有害情報に容易にアクセスできない仕組みづくり、3点の性的犯罪対策[50]を京都府と府警はLINE運営に要請した。
個人情報保護[編集]
普及拡大に比して個人情報を預けることを不安視する声が増大している[51]ほか、そもそも他人の個人情報を当人の許諾を得ずに無断で第三者に供出(アップロード)することの是非[52]も指摘されている。
また、電話帳と連動する電話番号のLINE登録は、電話番号を以前利用していた者のソーシャルグラフ漏洩や、PC版を利用した無作為の電話番号登録で個人LINE登録名と電話番号が紐付けられるといった危険性[53]が指摘されている。
2013年4月3日、LINEは情報管理が安全に行われていることを示す世界的な保証報告書を世界初の3種類同時取得した。取得したSOC2、SOC3、SysTrustの3種個人情報関連サービスに関する内部統制管理システムの国際認証は、アメリカ公認会計士協会とカナダ勅許会計士協会制定の5つの基準に基づいて独立した外部監査機関が検証を行い付与された。SOC保証報告書はGoogle、Microsoft、Amazonなども取得している[54]。
韓国政府によるデータ傍受[編集]
2014年6月18日、韓国政府がLINEのデータ(無料通話及びテキストメッセージ)を傍受しているとFACTAオンラインが報じた[55]。同記事では、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、LINEでやりとりされるデータを大韓民国国家情報院が収集・分析していることを、日本の内閣官房情報セキュリティセンターとの協議の場で認めたとされる。併せて、通信回線から直接データを収集(傍聴)する ワイヤータッピング (英語版)は「通信の秘密」を守る法律が無い韓国では違法では無いと韓国側が主張していることや、得られたデータが中国企業のテンセントに流出した疑いもあるとも報じている。
この報道に対してLINE株式会社社長の森川亮は、ブログにおいてそのような事実はないと抗議[56][57]、LINEの通信データに不正アクセスの形跡は無く、独自の暗号化データ形式を採用しているためデータの解析は不可能であると主張した[58](ただし問題が発覚するまで、パスワードやメッセージの電文は平文で保存、送信されていた)。この抗議に対しては、FACTA発行人の阿部重夫は翌20日に「掲載した記事は確証がある」と反論している[59]。ただし、同日時点では、双方の主張の根拠が詳しく明らかにされておらず、第三者からは判断材料を欠くと指摘されている[60]。
LINEアカウント乗っ取り事件[編集]
LINEアカウントを何者かに乗っ取られる事件が続出。どこからか流出したパスワードで不正にログインしアカウントの友人が電子マネーを騙し取られたりしている。芸能人も例外ではなくLINEアカウントが何者かに乗っ取られたと報告されている[61]。
台湾総統府LINE禁止[編集]
台湾総統府はLINEにはセキュリティーに対する懸念があることから総統府の業務関連コンピューターでの利用を禁止すると発表をした[62]。
いじめに利用[編集]
文部科学省の学校のいじめ調査で、PCや携帯電話を使用したいじめが増加していると発表があった。文部科学省児童生徒課の平居秀一室長は、「LINEを使ったいじめなど形態が変わってきており、大人の把握が難しくなっている」と話している[63]。ネットいじめの中でも特に、LINEを悪用したいじめが深刻化している。子供同士の個別の通信であるために周囲から確認するのが難しく、LINEいじめの対策は追いついていないのが実情である[64]。
LINE脆弱性の指摘を無視[編集]
IPA(独立行政法人情報処理推進機構)はLINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDカード内のデータも丸見えになるなど致命的な複数の脆弱性があることを通知した。LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAは何度も通知をし、ようやく認めたとFACTAオンラインが報じた[65]。解決に関しては不明。
LINEスマホゲーム法令違反疑惑[編集]
LINEのスマホゲーム「LINE POP」の課金アイテムが法令違反の疑いがあるとして、関東財務局が立入検査をしたと毎日新聞が報じた。この報道に対しLINEは「一部報道内容に関する当社の見解について」とすぐに事実関係を一部否定する反論を発表した[66]。
LINEを利用して犯罪被害を免れた事例[編集]
上述のようにLINEを利用した事件が発生しているが、逆に、LINEを使用して犯罪被害を免れた事例もある。
2015年10月4日午後4時30分頃 - 東京都台東区の上野恩賜公園で、愛知県から来ていた19歳の男子大学生が、新興宗教団体・顕正会の信者3人に「東京見物に行かないか?」などと声を掛けられ、車に乗ったところ、車内で同教団への入信を勧誘されたため、不安になったためLINEで母親に「何者かに連れ去られている」と連絡し、連絡を受けた母親が警察に通報し、男子大学生は顕正会東京会館近くの駐車場で警察官に保護された[67]。
[icon] この節の加筆が望まれています。
主な他社類似サービス[編集]
WhatsApp Messenger (米国 WhatsApp Inc.)
米国WhatsApp Inc.の「WhatsApp Messenger」は2009年5月4日にリリースされたスマートフォン向けメッセージングアプリケーションソフトウェアのパイオニア的存在[68]で31言語に対応し、2015年4月時点で8億人以上のユーザー数[69]を有する。
カカオトーク (韓国 カカオコーポレーション)
韓国カカオコーポレーションの「カカオトーク」は2010年3月にリリース[70]され、13言語に対応して1億人以上のユーザ数[71]を有し、韓国では「スマートフォンのユーザーなら誰もがカカオトークを使う」[72]とする記事がある。
カカオトークの朴且鎮(パク・チャジン)代表取締役社長はLINEについて「これからは方向性の違いがもっと明白になっていくはず」[73]とCNET Japanで述べている。
Viber (キプロス Viber Media Inc.)
キプロスViber Media Inc.の「Viber」は2010年10月にリリースされ、30言語に対応し、2014年2月の発表で3億人のユーザー数としている[74]。
微信(WeChat)(中国 テンセント)
中国テンセントの「微信(WeChat)」は2011年1月にリリース[75]され、18言語に対応して3億人以上のユーザ数[71]を有する。
「未来世紀ジパング」(2013年4月15日)ではLINE類似サービスとしてカカオトークやフェイスブックなどが紹介され、「国により一番大きな企業が違い、LINEは韓国資本の会社で始まったが母国韓国ではカカオトークの方がシェアが高く、タイや日本ではLINE」[20]と、群雄割拠状態を解説している。
他社サービスとの類似性に関する報道[編集]
他社サービスの模倣についてLINE社森川社長は「先行する成功者を高度に模倣し、市場に参入する能力が不可欠な時代」、「人類の進化はイノベーションとその模倣の歴史といっても過言ではないと思います」、「イノベーションが起こり、それを見て模倣してきた人たちが長く生き残り、現代社会をつくった」[76]と『日経産業新聞』で述べている。
LINEは「1年早い2010年3月に公開されて韓国で大ヒットをしたカカオトークを真似ている」と韓国のfnnews.com(파이낸셜뉴스)や『中央日報』では評されており、『東洋経済オンライン』や4Gamer.netもLINEはカカオトークを参考、模倣していると紹介しているが、元々カカオトークより1年早い2009年5月に公開され世界トップシェアを誇るアメリカ「WhatsApp」にアカウントシステム他が酷似しており、そちらを参考にしたとも言える[77]。
カカオトークのゲーム最高ヒット作「アニパン(韓国語版)」(Anipang)が、似たゲーム「LINE POP」としてLINEに登場[78][79][80][81]している。
LINE連携アプリ[編集]
LINE LIVE
LINE PLAY
LINE 占い
LINE NEWS
LINE 天気
LINE マンガ
LINE Brush
aillis(旧:LINE camera)
LINE Card
LINE Q
LINE @
LINE バイト
B612
LINE MALL
LINE Maps for Indoor
LINE DECO
LINE Toss
LINE Antivirus
LINE Tools
LINE Brush
LINE SnapMovie
LINE Pay[編集]
2014年12月にサービス提供を開始したモバイル送金・決済サービス[82]。LINEやLINE関連サービス、さらに提携している店舗やウェブサービスやアプリ内における支払いを、LINEアプリ上から行なえる。クレジットカードとの連携やコンビニエンスストア、提携しているみずほ銀行と三井住友銀行の口座を通じて、事前にチャージすることにより利用可能。また「割り勘機能」、相手の銀行口座を知らなくても友人のLINE Pay口座宛に送金する「送金機能」、「出金機能」がある。
LINEpayカード[編集]
また、2016年3月からはLINEpayカードというJCBと連携したサービスが開始されプリペイドカードを利用し世界中のJCB加盟店で利用出来るようになった。
LINE TAXI[編集]
2015年1月にサービス開始。いつでもタクシーを呼ぶことができるサービス[82]。まずは東京限定版としてリリース。支払いはLINE Payで済ませることが可能。Japan Taxi株式会社(旧株式会社日交データサービス)と提携しているので、Japan Taxi株式会社製の全国タクシー配車アプリで呼ぶことが可能なタクシー会社の車両が迎えにくる地域が多い。只今、LINEのキャラクターがタクシーのボディーに印刷された車両に乗った場合はLINEのキャラクターグッズがもらえるキャンペーンを実施中。(数量限定)
LINE WOW[編集]
LINE WOWはフードデリバリーサービス[82]。韓国最大のフードデリバリーアプリ「Baedal Minjok」を展開するWoowa Brothers Corp.との共同出資により設立した新会社「LINE Bros.株式会社」が担当。
LINE GAME[編集]
LINE GAMEはカジュアルゲームが多く、アジアや南米でヒットしている[83]。
以下に、2015年3月22日の時点でダウンロード可能なLINE GAMEの一覧を示す[84]。
○印はオフライン状態(LINE起動時以外)でもプレイできるゲーム、
×印はオフライン状態(LINE起動時以外)にはプレイできないゲーム
?印はオフライン状態(LINE起動時以外)でもプレイできるかどうか不明なゲーム
LINE GAMEの一覧表
タイトル Android版 iOS版 オフラインプレイ可
LINE レンジャー Android iOS ?
LINE POP Android iOS ○
LINE POP2
LINE ウィンドランナー Android iOS ×
LINE ポコパン Android iOS ×
LINE ポコポコ
LINE:ディズニー ツムツム Android iOS ×
LINE バブル Android iOS ○
LINE パズルボブル
LINE 忍者ストライカーズ Android iOS ×
LINE アイラブコーヒー Android iOS ×
LINE JELLY Android iOS ○
LINE 釣り★マス Android iOS ×
LINE シアタータウン Android iOS ×
LINE ドラゴンフライト Android iOS ×
LINE HIDDEN CATCH Android iOS ×
LINE ホームランバトル バースト Android iOS ×
LINE 勇者コレクター Android iOS ×
LINE DOZER コイン落としゲーム Android iOS ?
メディア展開[編集]
アプリの大ヒットに伴い、スタンプに使われているオリジナルキャラクターが登場する下記の様なテレビアニメや漫画作品が製作され、アプリ以外にも多方面にメディア展開していっている。
アニメーション作品[編集]
ショートアニメについては「LINE OFFLINE サラリーマン」を、30分枠のアニメについては「LINE TOWN」を参照
共にテレビ東京にて、2013年1月7日から9月30日まで5分枠のショートアニメ『LINE OFFLINE サラリーマン』が放送され、同年4月3日から2014年3月26日まで30分枠のアニメ『LINE TOWN』が放送された。両アニメは別監督・別制作会社であり、各キャラクターの設定も異なるが、担当声優や作中の挿入BGMは同じである。ショートアニメ版がとある会社を舞台としたシュールな世界を描いているのに対し、30分版は「ラインタウン」を舞台としたファミリー向けのドタバタコメディとなっている。
漫画作品[編集]
LINE OFFLINE ボクら図鑑[編集]
『週刊ヤングジャンプ』(集英社)2013年5・6合併号から21・22合併号まで連載された4コマ漫画[85]。作者は金田一蓮十郎率いるユニット「Team.きんだいち」。設定はショートアニメ版同様、会社員。ただしコニーとブラウンは付き合っているような描写がある。
キャラクタイムズ[編集]
『週刊少年サンデー』(小学館)2013年6号から2015年34号まで連載されたシュール系ギャグ漫画。作者は萬屋不死身之介。単行本全8巻。また、続編として『キャラクタイムズ ゴールデン』が同誌2015年35号より連載中。既刊1巻。
ストーリー
コニー達はキャラクターを育成する専門機関「東京キャラクタースクール」に通い日々人気キャラになろうとしているが…
登場キャラクター
コニー
スクール生徒。人気キャラを夢見ているが、言動が腹黒く守銭奴。好物は銀座の寿司。
ブラウン
スクール生徒。無口。よくコニーと一緒にいる。怪力の持ち主であり、魔女をパンチ一発で倒したほど。スマホを購入してからはLINEで意思疎通する。マンションに住んでいる。好物は鮭と蜂蜜。
ムーン
スクール生徒。先生からは雑系に分類され、子供には人気がない。コニーのせいで酷い目にあうことが多いが、本人曰く「持ち前のガッツとユーモア」で何度でも復活する。猫肌(猫舌の肌版)の為、熱い風呂に入れない上、熱い缶コーヒーも持てない。好物は月見そば。
先生(ジェームズ[86])
スクール講師。初期の頃は校長も兼ねていたが、後にM&Aで学校ごと買収された際に、校長から格下げになる。好物は牛丼。
サリー
雨の日にブラウンに拾われたヒヨコ。関西弁で話す。最初はブラウンに飼われていたが、いつの間にか隣人になっていた。好物はフライドチキン。
ジェシカ
スクール生徒。影が薄く、よくその事をネタにされる。
新校長
新しく校長に就任した人物。外見はショートアニメ版の部長と同じ。ツッコミは辛口。
レナード
5巻後半より登場。青のオーバーオールを履いており、ムーンのことを「ムーンさん」と呼ぶ。
エドワード
5巻後半より登場。語尾に『〜ッス』とつける。
これでも漫画研究部 LINE4コマ[編集]
『マーガレット』(集英社)2013年9号から24号まで連載された4コマ漫画。作者は雪森さくら。
ストーリー
無表情な主人公・うさをはじめとする登場人物たちがLINEを少しずつ使って仲良くなっていく。
LINE TOWN(ぷっちぐみ版)
『ぷっちぐみ』(小学館)2013年10月号から2015年1月号まで連載された4コマ漫画[87][88]。作者はみちのく。前述の『LINE TOWN』のコミカライズ版で、2ページに3本の4コマが掲載されている。





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